深刻な人員不足から脱却するためには
どんな対策が有効なのでしょうか

地方の医師不足は深刻だ

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医師不足は、深刻化している。それも、特に地方では改善されるどころか、より深刻な問題になっている。常勤医師の確保が、思うようにできず、救急医療に対応できないため、緊急患者の受付を止めてしまうところも多い。子供の急な発熱や、高齢者の容体急変などの場合において、救急医療は不可欠なサービスだ。子供の発熱は、急激に40度を超え、脱水症状を引き起こし、運悪く命を落としてしまうケースもある。

辿り着いた病院にいるはずの担当医師がおらず、受け入れ先の病院を訪ねて他の地方病院まで搬送され、手遅れになるという悲しい患者の話を最近よく見聞きする。地方では年々、常勤医師数が減っていることから、ニーズが高い救急医療を取りやめるしかないところまで追い込まれている。医師の求人に熱心に取り組んでも、地方は都市部のようになかなか人材の確保ができない。

地方で働く医師は、不便な通勤事情や、恵まれない生活環境、さらに報酬の面など、バックアップ体制の不利な面に納得できていない。そんな何重苦を克服する手だては、地方の病院にはない。
そもそも、この緊急医療は医師の負担も多く、地方へ足が向かない医師が多い。こうした地方病院の救急医療体制の欠陥は、当の病院だけでは解決できないほど、大きな問題である。地方自治体や行政も含めた対策作りが必要だ。その地域の病院同士で、それぞれの得意分野を担当するようなフォロー体制作りも有効だろう。
都市部であろうと、地方であろうと、同じように患者が安心して医療が受けられる体制作りが望まれる。

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